■ご案合のとおりで、現在当掲示板は簡単な質問のみ受付となっておりますので、必ずしも返信は心理学的に詰めた内容とならない場合がありますのでご了承ください。
▲となりますので質問はここまでにしてください。
>精神科の患者が精神科医に陽性転移する心理構造と、医師側はどういう防御法を心得ているべきなのか教えてください。
医師側がって話ですよね。
まず私は言うならば「民間の精神分析及びカウンセリング関係の専門で」、医療系とはなんら関係ありませんので(場合によっては見解が相反する事も多い:医療系は文系の心理学は専門にしてませんから)、どういう趣旨で答えればいいのか少し悩むところですが、
なんといいますか心理学系ではほとんど心配ありません。
理由は簡単で”移転”とか”共依存関係にならない点”などバックグラウンドというかそれが構造的に派生する”似非”であることわかってますので、分析者がヘボだと話になりませんが、そうでない限り巻き込まれる事はありません。
(相談の進行上様子見しないといけない状況もありますが、)
端的に言えば特に精神分析・心理学の相談は(移転云々より)「依存的用途への注意」が必要で、依存的用途を放置すると「そもそもが相談の動機が違っているワケですから」(アルコール依存症の相談者が分析者なりを一杯飲み屋に見立てているワケで)、言うならば状態(当初の相談依頼動機である部分)は悪化します。
簡単に言えば「相談の悪用」です。
(ザックリ言えば「相談詐欺」)
ここで相談を安易に継続することは精神分析相談事務所をたたんで、アルコール中毒の人向けの一杯飲み屋を開業する事になりますので、
まず対処するべきは『出入り禁止』です。
(或いは一定期間の出入り禁止)
分析者の側から強制的に『一拍置く構造』を設定するということですね。
(警告の後に全く依頼状況に変化が見られない場合には、「相談依頼は無かったのと等価」となりますので、完全に『出入り禁止』とするべきです。←無理やり分析者が続けようとすればそれはですね「FX取引の押し売り営業」と趣旨同じです。第一そのスタンスじゃ精神分析が「ネタバレ的な対強迫心理効果」を失ってしまいます。)
注)特に医療系と違い心理学は『第三者中立的立場(ジャーナリズム的な立ち位置)』が大変重要な要素になりますから、これが当事者・利害関係者のように見立てられてしまえば分析答申の根拠が崩壊しますので(裁判で言えば弁護人や検事や判事などがいなくなり当事者だけの言い争いで事実関係の確認行うようなもので)、答申がどれだけ心理学的に合理的な内容でも意味が無いワケです。
ぶっちゃけ効果もほとんど期待できない。
それはそうなんです(依頼主にその動機が無いワケですから)。
一級建築士に設計相談にいった本当の目的が「建築士へのクレーム」だとしたら(陽じゃなくてこの場合陰になりますが←これほとんど意味同じなので)、「ちょっとどういうことですか」と話をサスペンドするのがごく自然というか、その段に及んでそのままマジに設計図作成に取り組む方が倒錯してますよね。
■しかしというか一部心理学ではこの”移転”はアリなんです。
これは何故かというと”移転”の全てが依存では無いからです。
(まーね何から何でも心理的問題に結びつけるのも無茶な話で、)
確かに「強迫心理問題」ってのはその発端が『共同幻想』ですから、元からが権威性認知の意識は高い。
(つまりその件に関しては『共同幻想適応人格』と同じってことです)
その場合、医師や専門家って属性名称に関連して一定の与件化(権威認定)が行われるのは『共同幻想適応人格の場合も同じ』なワケで、
同時にその与件化が適当なのかと依頼当事者もこれを判断しようと分析者の発言など内容や根拠を検討する動機にもなります。
(これもなくちゃ話にならない)
委任における信頼関係の論理構造が権威性認知のルートだからといって、依存的移転とは言えないって事です。
つまり前段説明の『出入り禁止』の話は専ら「依存的内容の場合」となります。
(恐らくまゆさんがイメージしている”陽性転移”の”陽性”の意味はそっちの話のことだと思いますから、この場合の回答は『出入り禁止』です。)
■むしろ問題起きやすいのは医療系です
理由は簡単で、医療系では所謂文系フロイド心理学に関して専門的知識ありませんから、医師にその関係が”依存的な移転なのか”判別する能力に疑問があること。
精神科における『診療拒否』や『強制退院』の話もいくつか知ってますが、客商売的に病院側が『出入り禁止措置』を簡単にできるのかと言えば、医院内での当該医師の立場もあるでしょうしね。
(※専らこの辺は医療界が投薬中心の対応であることや5分診療などのところで「なかなかそうなりにくい」形を持っているのでって部分はあるちゃ〜ありますが。)
実際臨床心理士などの研修では「移転による共依存状態」ならないようわりかしテキスト使って警告説明していたと思います。
(以前URL紹介されて研修テキストを30秒的斜め読みした時に実際確認した記憶あります。)
精神科・心療内科は「不快感への投薬対処が専門」で、
(そもそもメンタル問題の心理的原因研究は専門では無く、投薬成果の統計的知識というか所謂臨床による経験的投薬の専門って部分が大きい。←原因となる問題の解決ではなくて、直面している不快感や現象への投薬による緩和効果があるかないかが主眼。)
確かに部分的に心理面の知識はありますが、これは歩留り的な内容で(なんと言えばいいでしょうかね『医療界共同幻想の許容範囲内だけの心理学改変バージョン』みたいな)、踏み込んで強迫心理の状態がどうなっているだとかは彼らの専門分野ではありません。
(てかほとんどわからない筈)
↑
実際そのまんま精神分析やら心理学的検討やらを病院が普通にやれば倒産します。
(どういう名目で一案件数時間(一案件の対応で半日超えるとか数的にも病院では無理)に及ぶ分析検討やら対応やらの時間を医療保険請求できるのかだとか、仮に何らかの名目で保険適応にして3割負担とかに減額したにしろ、数時間〜となれば一回の診療でウン万円とかになります。)
(※事実保険適応は難しいので、心理カウンセリングなんかをやる場合には、院内ではなく近所に別の個人事務所を借りて”クリニック”の形で30分で1万円とかの形式でやっている医師とかの実例もあります。)
▲一般経費とかのスケールからして病院という組織は経営の基盤も違いますから。
ご存知の通り行政的にも病院は保険適応診療をベースとした存在です。
ですから、医師の側が医師個人の心理状態やらで(てか共依存に飲まれる人は元から本人に強迫心理的元ネタがある場合が大半だと推定してますが)、共依存関係にのめりこんでしまうという部分は抑制しようが無いとも言えます。
(それこそ、そういった場合にはその医師に心理学のとこに相談きてくれって話です。)
事実、医療系・福祉系って職業は「強迫心理からも選択されやすい部分」がありまして(及び教師も)、元から強迫心理的問題がある職員なりが多くなる傾向も(あくまで推定ですが)予見される要素でもあります。
(※かえってこの件に関しては医師がコテコテのアンチ心理学で断固投薬派のスペシャリストの方が共依存にのまれる可能性少ないかもしれません。←それもどうなのかはともかく、投薬職人みたいな立場は患者からの心理的なんとやらと接点発生させないですから。)